リサーチNAVI企業情報を探す(国内編)

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企業情報を探す

  • 日経テレコン21 [日本経済新聞社] (大学契約データベース)
    企業のプロフィール・決算・財務・人事情報、日経四紙(日経、日経流通、日経金融、日経産業)の記事検索ができるデータベース。
  • 日経NEEDS-FAME(早稲田大学BETA版)[日経メディアマーケティング](大学契約データベース)
    日経NEEDSの経済・金融データを取得できるWEB型データ検索システム。「企業データ」(企業概要情報、財務決算データ)、「株式データ」をはじめ、「マクロ経済」、「地域経済」といった社会科学研究で必要とされる主要な数値情報をカバーしている。
    *このうち、大量の企業データ(財務データ)をダウンロードする場合は、専用の検索PCを使うことにより、CSV形式等でより速く・簡単にファイル出力できます。(利用可能場所:高田早苗記念研究図書館、商学研究図書室、社会科学部教員図書室、ファイナンス研究科図書室)
  • Yahoo! ファイナンス 企業情報 [Yahoo! Japan] (一般Webサイト)
    上場企業の会社概要、決算情報、株価情報など。上場企業の特色や業績に関する情報に加え、プレスリリースや株主向けニュースなどを掲載している。
  • 会社四季報 [東洋経済新報社] (図書)
    『会社四季報』は、約3,800社の上場銘柄の全てについて、最新情報を提供。業種、事業内容、記事、業績、株主、役員、連結会社、財務、資本異動、株価(チャートや指標など)、業績予想などを掲載。昭和23(1948)年分から中央図書館にて所蔵。また、昭和11(1936)年~平成18(2006)年のデータを収録したDVD版を商学研究図書室で所蔵。
  • 会社四季報. 未上場会社版 [東洋経済新報社] (図書)
    入手困難な全国約7,300社の株式未上場会社の事業内容・業績・役員・取引先などの情報を収録。昭和58(1983)年上期分から中央図書館で所蔵。
  • Japan company handbook [Lexis.com] (大学契約データベース)
    『会社四季報』の英語版。オンライン版はlexis.comより利用可(Login後、Find A SourceのタブからJapan company handbookを検索)
  • 帝国データバンク会社年鑑 (図書)
    東日本編、西日本編、索引編がある。取引先の与信管理や、マーケティングに役立つ有力・優良14万社の 最新企業情報が掲載されている。
  • 会社年鑑. 全国上場会社版 [日本経済新聞社] (図書) ※06年版で休刊
    06年版では全国5証券取引所に上場されている2,854社と、ジャスダック上場944社を収録。連結決算を主体に、単独決算情報も収録。
  • 会社総鑑. 未上場会社版 [日本経済新聞社] (図書) ※05年版で休刊
    『会社年鑑』の姉妹編。証券取引所で株式を売買していない、未上場会社の企業データを収録。05年版の収録者数は23,689社。


有価証券報告書を探す

  • eol [株式会社イーオーエル] (大学契約データベース)
    日本企業の財務情報オールインワンデータベース。1984年以降の有価証券報告書原文および2001年10月以降の決算短信・その他適時開示情報の原文をPDF形式にて提供するほか、株価情報等のマーケット情報も収録。
  • EDINET (一般Webサイト)
    金融商品取引法に基づく有価証券報告書等の開示書類に関する電子開示システム。 収録期間は2001年6月1日以降。
    *2004年6月1日以降、大量保有報告書を除く提出書類について、電子データ形式(HTML)で提出すること が義務化されました。(2007年4月1日からは、大量保有報告書も義務化)
商学研究図書室では、冊子体の有価証券報告書『有価証券報告書集成』を所蔵しています。ただし、所蔵していない会社・年等があります。国会図書館では、マイクロ化されたものを含めて、東証は昭和24(1949)年から、大証は昭和25(1950)年から所蔵しています。


決算公告を探す

公告の方法は、日刊新聞紙または『官報』に掲載する方法が従来から定められていましたが、2002年4月の商法改正により、自社ホームページでの公告が可能になりました。決算公告情報を掲載するサイトの代表的なものに、以下のようなものがあります。

経営指標を調べる

  • 日経経営指標. 全国上場会社版 [日本経済新聞社] (図書)
    全国5証券取引所、ジャスダック、マザーズ、ヘラクレスに上場している全社(除く、外国会社、ファンド会社等)の単独、連結ベースの安定性、収益性、成長性、生産性等の指標を収録。
  • TKC経営指標: BAST [TKC全国会] (CD-ROM) 2002年版以前は冊子体
    TKC会計人が毎月継続して実施した綿密な「巡回監査」と「月次決算」により作成された会計帳簿から、そのまま誘導された「決算書」(貸借対照表・損益計算書)を基礎データとしている。
    平成21(2009)年版においては国内中小企業965業種、法人数22万6千社を収録。


社史を探す

WINEで会社・団体名をキーワード検索してみてください。(書名だけでは社史と判断できないものもあります)中央図書館以外では、商学研究図書室でも多数の社史を所蔵しています。 どのような社史が存在するのかについては、以下のような冊子で知ることができます。
  • 会社史総合目録 増補・改訂版 [日本経営史研究所] (図書)
    専門図書館協議会会員機関を中心とした全国50機関が1992年3月現在所蔵の、明治以降日本で発刊された会社史8,828点と経済団体史1,367点を収録。
  • 国立国会図書館所蔵社史・経済団体史目録 (図書)
    会社史・経済関係団体史・経済関係特殊法人史で明治以降~昭和60年8月までに、国会図書館が整理した図書を収録。収録数は4,586機関、約6,500タイトル。


企業の倒産情報を探す

網羅的な把握は困難ですが、最近の主なものを調べるには以下のような手段があります。
  • 東京商工リサーチ:倒産速報 (一般Webサイト)
    負債総額が原則30億円以上の倒産企業および信用変動企業を掲載。
  • 大型倒産速報 [帝国データバンク] (一般Webサイト)
    負債額30億円以上の倒産を掲載(前月分まで)。
  • 全国企業倒産集計 [帝国データバンク] (図書)
    全国から倒産企業データを集計し、分析。

利用者支援課 2009.11