| 統計 |
| ２０００．１１ 主題別学術情報検索講習会 統計 |
このコースでは,「必要な統計データを,できるだけ効率よく探し出す」をテーマに,主に国内の統計を対象として基本的な検索方法とその際の留意点を解説します。図書館ホームページへ
１.検索の方法
@ 二次統計資料の利用
「主要な統計データを探す」
「とりあえず,何らかの手がかりを得たい」
という時に特に有効な方法。
・掲載されているデータで用が足りる場合もあるし,直接掲載されていない場合にも,求めるものに近い統計が掲載されていれば,出典をたどって必要なデータにたどりつくことも期待できる。 ・時系列的に調べる際には,長期統計,歴史統計の活用を考慮する
・総合的なもの,主題別のものの使い分けも必要。
例)『日本統計年鑑』
様々な分野の基本統計を網羅的に収録した代表的な総合統計書。
データの遡及には,『日本長期統計総覧』の表番号との対応表が便利。
www.stat.go.jp/data/nenkan/index.htmに最新版の主要データあり
A 統計索引の利用
用語(キーワード)⇒掲載されている統計書を探す
例)『統計情報インデックス』
総務庁統計局統計センターのホームページでの検索も可能
その他の統計索引には、
『日本統計索引』
『日本統計総索引』などがある。
B 統計の目録・ガイドブック・事典等の利用
特定の統計調査の結果が,何に載るのか,それはいつ公表されるのかを知りたい 『統計調査総覧』
統計調査名→調査内容,調査結果が公表される刊行物等。
現在,「国(省庁等)編」「地方公共団体(都道府県・市)編」の2部構成。
『統計情報インデックス』：報告書ベース
『統計調査総覧』：統計調査ベース
地方公共団体の実施した統計調査,統計報告書について情報を得たい 『地方統計ガイド』
1992年度(不定期のものは1994年度)から1996年度までに地方公共団体が独自に行ったり,作成した統計調査,業務統計,総合統計書や所在源情報案内などを掲載。
『統計調査総覧』の「地方公共団体編」
テーマごとにどのような統計調査や統計書があるのかを体系的に知りたい 『統計ガイドブック社会・経済』
主題ごとの統計体系に重点をおいた解説。事項から掲載統計書が指示され,分野別統計ガイド,統計事典として有用。
『統計・調査資料ガイド』
「主題から資料を探す」など
統計データ(総務庁統計センターホームページ)
民間統計を探したい 民間統計を網羅的に検索するツールは整備されていないが,
民間統計ガイド』
269の団体・機関の統計を一覧化
一般利用者が入手可能なものを所在情報源案内として掲載
『ビジネス調査資料総覧』（前誌:総合マーケティング資料年報）
などのほか,各団体・機関・会社等のホームページが有用な情報源となる。
年鑑や白書に掲載された統計データを探したい 『年鑑白書収載図表統計索引1997』
キーワード⇒年鑑,白書類に掲載されている図,表,統計を検索
世論調査(意識調査,アンケート調査)の結果を知りたい 『世論調査年鑑』
C インターネットの利用
『アンケート調査年鑑』
『日本人の生活意識調査情報事典』
アンケート調査年鑑1989年〜1998年版のインデックス
＊統計情報インデックスは,白書や世論調査等,統計報告書以外は除外している。統計を扱ったサイトは数多いが,列挙する紙幅がないので,ここではリンクが充実しているものを中心にあげておく。
D 尋ねる（図書館・専門情報機関レファレンスの活用）
- 総務庁統計局統計センターwww.stat.go.jp
統計情報インデックスのオンライン検索,国が実施する統計調査結果の所在源情報,統計データ検索ガイドなど内容が充実。
他の統計関連のサイトへのリンクも便利。各都道府県の統計担当部局はここのリンク集から。
- 日本銀行www.boj.or.jp
日銀作成の統計だけではなく経済統計全般について様々な情報を掲載。
金融関係業界団体および個別金融機関,海外の中央銀行・通貨当局などへはここのリンク集が便利。
- SSJDA ssida.iss.u-tokyo.ac.jp
東京大学社会科学研究所附属日本社会研究情報センターが構築したデータ・アーカイブ。
これは,統計調査,社会調査の調査個票データを収集・保管し,その散逸を防ぐとともに,学術目的での二次的な利用のために提供する機関。
- Economic Datawww.econ-jp.com
3000系列を超える経済データを原数値,図表で紹介。
- 世論調査（総理府）www.sorifu.go.jp/survey/index.html
総理府が行った世論調査,アンケート調査の結果を掲載。
- 統計資料（首相官邸）www.kantei.go.jp/jp/toukei.html
- 行政情報の総合案内サービス(総合案内クリアリングシステム)www.clearing.somucho.go.jp
各省庁の行政情報,ホームページの検索が可能。
行政情報については,「文書の種類」で「統計調査報告等」を選択。
- 香川大学堀啓造先生のホームページwww.ec.kagawa-u.ac.jp/~hori
WWWで統計を学習しよう統計ソフト・統計学習用データなどのリンク集が充実。
- 群馬大学青木繁伸先生のホームページaoki2.si.gunma-u.ac.jp 統計学用語事典,統計学に関する話,統計学自習ノートなど。
- 統計リンク集（愛媛大学法文学部佐藤研究室作成）greenwood.cpm.ehime-u.ac.jp/sato/link
- 電猫www.flyboar.com/neco
日本の景気・経済情報へのリンク集。
- Yahoo!各種資料と情報源(統計)dir.yahoo.co.jp/Reference/Statistics
- シンクタンク情報（NIRA綜合研究開発機構）www.nira.go.jp/icj/index.html
国内外のシンクタンクへのリンク集。
- 政府刊行物案内（大蔵省印刷局）www.pb-mof.go.jp
- 全国官報販売協同組合www.gov-book.or.jp
ホームページからExcelへのデータの取り込み方については,例えば,渡辺美智子「Excelで始める
経済統計データの分析-時系列データの記述1-」『統計』51(8) 2000.8 pp.58-63などを参照。
学内
- 中央図書館レファレンス
学外 学外の専門機関は,『専門情報機関総覧』などで調べることができるが,利用条件が各々異なるため,利用にあたっては中央図書館レファレンスで事前に相談のこと。
- 総務庁統計局・統計センター (www.stat.go.jp) 統計図書館があり統計相談をすることもできる。
- 国立国会図書館参考図書室官庁・国際機関資料室など
- 各省庁・都道府県統計資料等閲覧場所
ホームページや『地方統計ガイド』（都道府県について）で調べることができる。
- 各省庁・専門情報機関の図書館(室),資料室など
- 政府刊行物の専門書店
政府刊行物サービスセンター (www.gov-book.or.jp/seifu/kanpai/s-tokyo.html)
霞ヶ関(農林水産省別館前)大手町(合同庁舎二号館内)。
主題別の情報機関など。一例をあげると、
- 日本労働研究機構資料センター (www.jil.go.jp)
- 証券広報センター証券情報室 (www.skc.or.jp/act/lib.html)
- 銀行図書館 (www.zenginkyo.or.jp/library/library.htm)
- ジェトロ・ビジネスライブラリー (opac.jetro.go.jp)
- アジア経済研究所図書館 (opac.ide.go.jp)
２.統計を検索,利用する際の留意点
@ 統計調査の仕組みの理解
統計(調査)の種類
A 統計の発表形式と統計資料の理解
＊収集する情報による分類
統計調査…主に実態を質問。
世論調査…主に意識(意見)を質問。
国政全般にかかわるものは総理府広報室が実施することが多い。
＊実施機関による分類
・行政機関が実施
官庁統計
・日本の統計機構：分散型
長所) 調査対象の広さ,継続性,外国との比較可能性など。
短所）調査〜報告書公表までのタイムラグ,ミクロの把握の難しさ,新しい産業への対応の遅さなど。
・民間または民間人が実施。
民間統計
・法的な規制や保護がなく,実施する機関・企業によってさまざまな形態。
・企業のマーケティングを目的とするものが多いが,社会経済情勢の把握を目的とするものもある。
長所) 個別企業,ミクロの把握,新しいビジネスへの対応など。
短所）限定的な調査対象,回収率,企業防衛上の配慮など。
＊作成目的による分類第一義統計
＊調査結果の加工による分類
・統計の作成を専一ないし主目的として実施される調査によって作成される統計。
第二義統計（業務統計）
・法令などに基づいて申請,届出,,報告などがなされた記録から転用することによって作成される統計。
・把握できる内容や範囲は業務に依存
・制度変更などにより連続性が失われることもある。
・貿易統計,税務統計,気象統計,金融統計など。
・加工統計(二次統計)
・すでに作成された他の統計を組み合わせるなど何らかの加工を施すことによって作成される統計。
・物価指数,景気動向指数,生命表,国民経済計算,産業連関表など。官庁統計の発表形式（@→Cの順に検索の難度は高くなる）
B 思うように見つからない時には…
@特定の調査や加工結果に対応する個別の報告書が公刊される。
A個別の報告書は作成されないが,担当官庁が定期的に刊行している統計年報・月報などに公表されるもの。
B内部資料用の報告書が作成され,請求すれば外部の者も入手可能なもの。
C外部へ公表しない形での内部資料にとどまるもの。
統計資料
＊一次統計資料
＊二次統計資料
＊用語の言い換え(類義語,上位概念,専門(業界)用語の考慮)による探索。
C 凡例、利用上の注意事項の確認
＊データの代替可能性を検討する。
近似データでの代替
逆転の発想
一対一対応による代替
＊計算等による推定はできないかを検討する。
入手できる統計を用いて必要なデータを推定することはできないか。
a)調査目的,調査方法,調査対象の把握
調査目的,調査方法,調査対象の違い
↓
得られる統計数値の性格を規定
↓
求めるデータを満たす統計が1種類しかない場合にはそれを用いるほかないが,いくつかの統計がある場合には,個々の統計が本来どのような目的で,何を調査対象とし,どのような方法で作成されているかを確認し,具体的な利用目的に応じてそれらの中から最も適切なものを選択。
例）人口統計
人口の構成,動態,移動など必要なデータに応じて統計を選択。
例）農地価格
日本不動産研究所「田畑価格及び小作料調」と全国農業会議所「田畑売買価格等に関する調査」による調査結果の違い。
b)用語の定義の確認
他の統計データと比較したり,データを加工するに際しては,その統計で用いられている用語がどのように定義されているかを確認することが重要。
また,同じ統計調査であっても,用語の定義が変遷している場合にはデータの連続性も考慮する必要あり。
例）『地域経済要覧』のブロック別統計で用いられた地域区分
例）従業者・従業員・就業者・雇用者・有業者
３.資料
＊統計書は数多いため主なもののみ掲げた。統計書,統計ガイド,インターネットサイトについては,『統計ガイドブック』(第2版)が分野別によくまとめられているの参考にされたい。
**所蔵館表示のないものは中央図書館。年鑑等継続的に刊行されている研究図書は最新版のみ参考図書コーナーに配架されている。
***配架記号の「→」は旧分類から新分類への分類切替を表す。
二次統計書
@総合的なもの
◇日本統計年鑑総務庁統計局日本統計協会年刊・・・・・・ヒ４-1785→351-8(R351)
◇日本の統計総理府統計局 大蔵省印刷局年刊・・・・・・ヒ4-1804→351-11(R351)
日本統計年鑑や世界各国の統計データをコンパクトにまとめたもの。
◇社会生活統計指標総務庁日本統計協会年刊・・・・・・ヲ2・5219→361.9-5(R361.9)
都道府県の様々な分野に関する主要統計を収録したもの。
◇日本国勢図会矢野恒太記念会編国勢社年刊・・・・・・ヒ4-1661→351-12
◇日本統計月報総務庁統計局日本統計協会月刊・・・・・・サヒ27
主要な月次統計を幅広く収録したもの。
www.stat.go.jp/data/geppou/index.htmに最新号あり。
◇統計でみる県のすがた総務庁統計局日本統計協会年刊・・・・・・ヲ2-5616→365-29(R365)
社会生活統計指標の中から主なものを選択し,都道府県ごとにとりまとめたもの。
◇地域統計要覧地域振興整備公団ぎょうせい年刊・・・・・・ヒ4‐1910→351-6(R351)
◇地域経済総覧週刊東洋経済別冊年刊・・・・・・サヨ1→R332.1-12
◇民力朝日新聞社年鑑事典編集部年刊・・・・・・ヒ4-1887→351-13(R351)
A主題的なもの
◇経済要覧経済企画庁大蔵省印刷局年刊・・・・・ヨ1-4914→330.5-10(R332.1)
◇東洋経済統計月報東洋経済新報社月刊・・・・・サヨ343
◇経済統計年鑑週刊東洋経済別冊東洋経済新報社編・刊年刊・・・・・R332.1-4
◇財政金融統計月報大蔵省大蔵省印刷局月刊・・・・・サヒ14
◇都道府県別経済統計日本銀行編・刊年刊・・・・・ヨ1-6086→330.5-4(R330.5)
◇東証統計月報東京証券取引所月刊・・・・・サネ206
◇科学技術要覧科学技術庁大蔵省印刷局年刊・・・・・ム1-6617→503-2(R503)
◇国土統計要覧国土庁大成出版社年刊・・・・・ヨ1-6569→601-23(R601)
◇文部統計要覧文部省大蔵省印刷局年刊・・・・・ト1-4133→372.1-29(R372.1)
◇ポケット農林水産統計農林水産省農林統計協会年刊・・・・・ナ1-4112→610-14(R610)
◇農林水産省統計表農林水産省農林統計協会年刊・・・・・ナ1-3304→610-16(R610)
◇農林水産統計月報農林水産省農林統計協会月刊・・・・・サナ53
◇林業統計要覧林野庁林野公済会年刊・・・・・商学部教員図書室Dk1 1973
◇食糧統計年報食糧庁農林統計協会年刊・・・・・ヨ7-4481→611.3-13(R611.3)(前誌:食糧管理統計年報)
◇通産統計ハンドブック通商産業大臣官房通産統計協会年刊・・・・・ヨ1-6564→605-4(R605)
◇総合エネルギー統計資源エネルギー庁通商産業研究社年刊・・・・・ム1-6653→501-11(R501)
◇都市交通年報運輸省運輸政策研究機構年刊・・・・・ツ1-3591→681-9(R681)
◇運輸経済統計要覧運輸省運輸経済研究センター年刊・・・・・ツ1-3635→680-5(R680)
◇厚生統計要覧厚生省厚生統計協会年刊高田498-224・・・・・商学部教員図書室Dl1 1970
◇建設統計要覧建設省建設物価調査会年刊・・・・・商学部教員図書室De1 1979/現政研510-46
◇労働統計年報労働大臣官房労務行政研究所年刊・・・・・ヨ9-4611→366-23(R366)
◇労働統計要覧労働大臣官房大蔵省印刷局年刊・・・・・ヨ9-5977→366-24(R366)
◇国税庁統計年報書国税庁編・刊年刊・・・・・タ4-3513→345-36(R345)
B歴史統計・長期統計
◇日本長期統計総覧日本統計協会編・刊, 1987-1988・・・・・ヒ4-1934-1〜5(R351)
1868年以降の様々な分野の統計を累積，編集した代表的な長期統計書
◇明治大正国勢総覧東洋経済新報社編・刊, ・・・・・1975 R351-3
◇完結昭和国勢総覧東洋経済新報社編・刊, ・・・・・1991 R351-41926年〜88年を対象にあらゆる分野の統計を収録。
◇数字でみる日本の100年日本国勢図会長期統計版改訂３版矢野恒太記念会編国勢社,1991 R351-1-3
第4巻には「統計調査要覧」として1969年から88年末までに国および政府関係機関が1回以上実施した統計調査について,その名称・種別,実施機関,調査開始・実施)年,周期,調査結果の主な公表資料,名称の変遷,調査対象などを一覧化。
◇日本経済統計集日外アソシエーツ株式会社編・刊, 1999 330.5-21(R330.5)1868-1945，1946-1970の2分冊
C外国の統計
◇世界の統計:国際統計要覧総務庁統計局日本統計協会年刊350-4(R350)
世界各国の社会,経済,文化などに関する主要統計を収録。
◇日本経済を中心とする国際比較統計日本銀行ときわ総合サービス出版調査部年刊
国際比較を念頭においた配列,編集。・・・・ヨ1-6077→330.5-13(R332)
◇月刊海外経済データ経済企画庁調査局大蔵省印刷局月刊・・・・サヨ807
◇国際連合世界統計年鑑国際連合原書房年刊・・・・ヒ3-956→350-11(R350)
◇世界経済・社会統計国際復興開発銀行東洋書林年刊・・・・330.5-20(R330.5)
◇ユネスコ文化統計年鑑ユネスコ原書房年刊・・・・ヒ3-967→350-5(R350)
◇アジア太平洋統計年鑑国際連合原書房年刊・・・・ヨ1-6263→330.5-7(R352)
◇ヨーロッパ統計年鑑ヨーロッパ連合東洋書林年刊・・・・353-1(R353)
◇現代アメリカデータ総覧合衆国商務省センサス局年刊・・・・ヒ3-978→355.3-1(R355.3) ◇マクミラン世界歴史統計B.R.ミッチェル原書房1983-1985・・・・ヒ3-969(R350)
◇東アジア長期経済統計拓殖大学亜細亜情報センター勁草書房,2000-刊行中・・・・352-2(R352)
◇イギリス歴史統計B・R・ミッチェル原書房1995・・・・353.3-1(R353.3)
◇ヨーロッパ歴史統計国家・経済・社会:1815-1975ペーター・フローラほか原書房・・・・1985-1987 リ9-6082(R353)
世論調査
◇世論調査年鑑総理府大蔵省印刷局年刊ヲ2-4471→361.4-56・・・・(R361.4)
◇アンケート調査年鑑竹内宏編並木書房年刊361.4-239・・・・(R361.4)
◇日本人の生活意識調査情報事典竹内宏並木書房, 1998・・・・365-136 (R365)
アンケート調査年鑑1989年?1998年版のインデックス
◇教育アンケート調査年鑑教育アンケート調査年鑑編集委員会創育社年刊・・・・370-48(R370)
◇月刊世論調査総理府広報室大蔵省印刷局月刊・・・・所沢
統計索引
◇統計情報インデックス総務庁統計局日本統計協会年刊・・・・ヒ1-01307→350-9(R350)
◇日本統計索引日本統計索引編集委員会,河島研究事務所日外アソシエーツ,1975・・・・ヒ4-1901 (R350)
◇日本統計総索引専門図書館協議会東洋経済新報社, 1959・・・・ヒ4-1889 (R350)
◇年鑑白書収載図表統計索引1997日外アソシエーツ, 1998・・・・350-22(R350)
統計書誌・ガイド
◇統計調査総覧総務庁統計局編全国統計協会連合会年刊・・・・ヒ4-1908→350-3(R350)
◇地方統計ガイド総務庁統計局編全国統計協会連合会, 1998・・・・351-21(R351)
◇統計ガイドブック社会・経済第2版木下[ほか]大月書店, 1998・・・・R350-10
◇統計・調査資料ガイド吉田栄子編文眞堂, 1999 ・・・・R350-11
◇民間統計ガイド全国統計協会連合会編・刊, 1997・・・・350-19(R350)
◇ビジネス調査資料総覧日本能率協会総合研究所年刊・・・・675-21(R675)
(前誌:総合マーケティング資料年報）
このほか,
@明治期のものを調べる
◇明治前期日本経済統計解題書誌細谷新治一橋大学経済研究所日本経済統計分析センター,1974-1980 ヨ1-6362(R331)明治前期の統計調査の様子,統計書の成立事情,各統計書の解題,所在状況を扱う。
A明治期〜第2次大戦以前を調べる
各統計書について統計表ごとの表題,表側を細かに記述。
◇本邦統計資料解説後藤貞治叢文閣, 1936ヒ1-1249
明治以降の統計資料を供給主体別,主題別に分類し,報告書ベースで解説。
◇統計資料解題内閣統計局全国経済調査機関連合会, 1936ヒ1-1196
諸官庁,学校,民間調査機関,諸団体による統計資料の概要と統計表の内容を記述。
重要な資料には統計表の内容目次と解説。
事項別・50音別の詳細な索引⇒統計索引的な役割
B戦後〜1950年代を調べる
◇統計調査ガイドブック正木・松川編東洋経済新報社, 1951ヒ1-1222
1951年1月現在実施されている官庁統計調査の網羅的解説書
資料名索引,事項・調査名索引
◇統計調査総覧：統計利用者への手引き美濃部・松川編東洋経済新報社,1956ヒ1-1246
統計調査ガイドブックを引き継ぎ,1951年〜55年末の5年間に行われた官庁統計調査を網羅的にカバー。
労働組合を調査主体とする46年〜55年8月現在の統計調査も取り上げる。
◇日本主要統計資料解題：戦後の統計出版物昭和25年8月1日現在総理府統計局図書館編・刊,1950ヒ1-1247
C1960年代〜70年代を調べる
◇日本統計月報：資料解説編行政管理庁編日本統計協会, 1962-1975
高田351-34/商学部教員図書室Da1-1973
日本の統計調査と統計を解説する1部と,日本統計月報掲載の各統計表の解説,用語の定義,統計系列の連続性について記述した2部で構成される。
◇日本経済統計資料総合目録経済資料協議会編同朋社, 1979-1980ヨ1-6448(R330)
「農林業」「鉱工業・エネルギー産業」「財政・金融・商業・貿易・運輸」について
それぞれ「書誌編」と「所蔵編」(経済資料協議会加盟機関等の所蔵状況)から成る。
◇統計利用ガイドブック河島正光日外アソシエーツ, 1977ヒ1-1308(R350)
◇地方統計資料総合目録昭和50年?昭和54年地方統計情報整備研究委員会全国統計協会連合会,1981 ヒ5-3179
統計事典・案内書等
◇統計学辞典竹内啓 編集委員代表東洋経済新報社, 1989R350-3
◇統計小事典総務庁統計研修所日本統計協会, 1992350-8(R350)
◇経済指標の見方・使い方日本銀行統計研究会東洋経済新報社, 1993331.1-ケ
◇経済指標のかんどころ増補改訂20版富山県統計課富山県統計協会,1999 331.1-35(R331.1)
◇世界の動きをよむ英語統計用語集Stat group語学春秋社1992 R350-9
◇農林水産統計用語事典改定新版農林統計協会編・刊, 2000610-59(R610)
◇統計日本統計協会月刊サヒ11
統計調査に関する論説を掲載
政府刊行物の情報源他
◇総務庁統計局刊行物一覧総務庁統計図書館総務庁統計局年刊R350-8
◇政府資料アブストラクト政府資料等普及調査会・資料センター月刊法文センター
◇通商産業省刊行物目録通商産業省図書館年刊 R027.2-4
◇日本全国書誌国立国会図書館編・刊「官公庁納入の部」週刊
◇政府刊行物新聞全官報月2回刊
◇政府刊行物等総合目録全官報年刊
◇政府刊行物月報大蔵省印刷局月刊
◇大蔵省印刷局刊行物目録大蔵省印刷局年2回刊
＊URLは2000年11月15日時点で確認したものです。
**省庁再編により,今後,名称が変更される機関があります。